日本におけるカイロプラクティックの問題点

大変危険なことに日本では医師免許無しで、カイロプラクティックの開業が出来る為、そのレベルは必ずしも高いとはいえず、医師免許および基礎医学（解剖学、放射線学、病理学、神経学など）の修復も正規世界基準のカイロプラクターに比べ大幅に不足しているので、"治療"できず日本の整形外科医などとの連携が取れるレベルには至っておりません。

また整形外科医はカイロプラクターの様な骨髄整骨手技を身に付けていない為に腰痛や膝痛などに対して異常個所を手技により整えることが出来ず痛み止めなどの投薬を用いています。

オンタリオ州政府保健省は「交通事故によるむち打ち症は正規世界基準のカイロプラクティックケアを受ければほとんどの場合において後遺症は残らない。」と発表しています。

また日本ではほとんどの側湾症患者が病院で牽引やギブス、進行したものであれば治らない、経過を見て外科手術と言われている一方、カイロプラクティック医師がいる海外では側湾症においてもカイロプラクティック治療により９５％の成功率で症状が改善 されています。

世界では2006年現在、多くの医療関係者はカイロプラクティックケアの真の有効性を理解し、多くの国の政府が保険治療額を大幅引き上げ政府軍事医療でカイロプラクティックケアを取り入れています。

しかし現在に至るも、わが国においてカイロプラクティックは法制化されていません。

日本ではカイロプラクティックという看板が町に多くあるにもかかわらず、本物のカイロプラクティック医師がおらず"治療"と呼べるまでにはカイロプラクティック先進国のアメリカや世界のカイロプラクティック医師保有国に比べ約20〜 40年の遅れがあると言われています。

これから少子高齢化が進む日本の将来を見据え、日本は偏る事無く、日本国民がカイロプラクティックを一つの医療の選択肢として選べる環境を整えることが大切になって来る事でしょう。なぜなら正規世界基準のカイロプラクターの育成は日本の国益とも言える腰痛やさまざまな痛みで悩む人々を救う大きな糸口となり得るからです。